資格の紹介

電卓の正しい使い方，計算の合理化・省力化の育成および実技能力の向上を図ることを目的とする。

詳しくはこちら⇒公益社団法人全国工業高等学校長協会

工業の技術者として必要な情報技術に関する基礎的な知識と技能が習得されているかを検定する。

詳しくはこちら⇒公益社団法人全国工業高等学校長協会

ＯＡを駆使する情報化時代，正確な漢字能力と文章表現力が求められている。
文部科学省認定の「漢検」の資格は，企業や大学でも高い評価を受けており，教養としてだけではなく，実社会での即戦力としても大きなメリットになる。

詳しくはこちら⇒公益財団法人日本漢字能力検定協会

歴史と信頼性のある実用英検の級位を取得することで，自己の英語力を総合的・客観的に判定する。また英検の資格を優遇する企業・大学が増えていることから，就職・進学を有利にすることができる。

詳しくはこちら⇒公益財団法人日本英語検定協会

被服製作および衣生活を経営する能力を検定する。

詳しくはこちら⇒公益財団法人全国高等学校家庭科教育振興会

調理技術の基礎ならびに献立作成の基礎となる知識や理解の程度を検定する。

詳しくはこちら⇒公益財団法人全国高等学校家庭科教育振興会

人々の生命や財産を火災から守る重要な役割を果たしている。ガソリンや灯油などの危険物は私たちの日常生活にはなくてはならないものであるが、火災発生の危険が大きい。したがって、ガソリンスタンドや化学工場などで多量の危険物を
取り扱う場合は、十分な知識と技術を持った危険物取扱者が必要なのである。科学技術の進歩と経済の発展に伴い、危険物を取り扱う施設が増えているので、この資格を持っていると就職のチャンスが増える。

詳しくはこちら⇒一般財団法人消防試験研究センター

労働安全衛生法、ボイラー関係法令に基づき小規模ボイラーの取扱いは労働局登録機関の実施する講習を修了した者及びボイラー技士の免許を受けた者でなければ取扱うことができない。

詳しくはこちら⇒一般財団法人日本ボイラ協会

製図の基礎知識を良く理解し、投影図法を確実に把握する能力を養い、製図教育の振興を図る。

詳しくはこちら⇒公益社団法人全国工業高等学校長協会

授業で身につけた知識技能の確認と資格取得への取り組みを通して、更なる学習意欲の向上を図る。

詳しくはこちら⇒公益社団法人全国工業高等学校長協会

本試験の実施により、専門的なCAD利用技術者の育成と社会的・経済的地位の向上を図り、ひいては日本「ものづくり」の更なる発展に寄与することを目的としている。

詳しくはこちら⇒ＣＡＤ利用技術者試験センター

≪機械加工・機械保全・機械検査・仕上げ・電気機器組み立て≫
技能を一定の基準により検定し、それを公に証明する国家検定制度で、技能に対する社会一般の評価を高め、技能と地位の向上を図ることを目的とする。

詳しくはこちら⇒中央職業能力開発協会

製図の基礎知識をよく理解し、簡単な部品の製作図が確実にかける実技能力を高め、製図教育の振興を図る。

詳しくはこちら⇒公益社団法人全国工業高等学校長協会

溶接作業を行う技能者の技量を一定の基準に基づいて評価試験を行い、資格の格付けと認証を行うものである。

詳しくはこちら⇒一般社団法人日本溶接協会

一般用電気工作物の電気工事(住宅、店舗等)と最大電力500キロワット未満の需要設備(中小ビル・工場)の電気工事の作業に従事することができる。
最大電力500キロワット未満の需要設備を有する事業場などにおいて主任技術者を選任する際に、産業保安監督部長の許可を受ければ、電気主任技術者の免状がなくても主任技術者となることができる。

詳しくはこちら⇒一般財団法人電気技術者試験センター

一般用電気工作物(住宅、店舗等)の電気工事の作業に従事することができる。
免状取得後3年以上の実務経験を得るか又は(財)電気工事技術講習センターが行う講習を受ければ、産業保安監督部長に申請して認定電気工事従事者認定証の交付を受けて、最大電力500キロワット未満の需要設備であって電圧600ボルト
以下で使用する電気工作物の電気工事の作業に従事することができる。

詳しくはこちら⇒一般財団法人電気技術者試験センター

電気主任技術者は、発電・変電設備や送電・配電路線などの電気工作物の工事・維持並びに運用に関して保安監督を行う者をいう。第三種の電気事業の施設や電圧の高低は、構内の電圧5万ボルト未満・構外25,000ボルト未満である。あらゆ
る職域で保安の為に電気主任技術者は、新技術・新材料の導入と共に注目度もかなり高くなっており、今後益々その活動範囲が拡大され、有望な職業の一つといえる。

詳しくはこちら⇒一般財団法人電気技術者試験センター

デジタルデータ回線と端末設備等を接続するために必要とされる資格であり、情報通信社会を支える「ネットワーク接続技術者」として期待され、その活躍の場はますます拡がっている。

詳しくはこちら⇒一般財団法人日本データ通信協会

コンピュータを使って情報の整理、加工、蓄積、検索などの仕事をする者、いわゆる、システム・エンジニア、プログラマーなどと呼ばれる職種である。就職には有力な“武器"となる。有資格者を優遇する企業も多い。

詳しくはこちら⇒一般財団法人日本データ通信協会

家電製品エンジニア
家電製品関連などの業務で、製品の設置・接続・セットアップ、ソフトトラブルのリカバリー故障の修理、その他不具合症状の解消に従事する方を対象とした資格である。

家電製品アドバイザー
流通関係の販売・営業系業務に従事する方及び消費者からの各種相談を受ける業務に従事する方を主な対象とした資格である。

詳しくはこちら⇒一般財団法人家電製品協会

個人で無線を使うときに必要な資格である。又、職業的資格クラスヘステップすればプロとして仕事をすることもできる。

詳しくはこちら⇒公益財団法人日本無線協会

陸上特殊無線技士の資格とは、無線設備の技術操作を行うために必要な総務省認定の国家資格であり、テレビ局などの中継回線の無線設備や、携帯電話の基地局の操作を行ったり、資格を持たない人の無線操作の監査もできる。
第１級と第２級は、仕事の範囲に差があり、第２級陸上特殊無線技士の場合は、地上にある基地局の無線を扱えるほか、タクシーやパトカーなど、陸上を移動する無線局での操作ができる。
第1級陸上特殊無線技士になると、第2級ができる操作に加え、多重無線と言われる分野の無線も扱える。
放送局や電子通信会社、メーカーなどで無線設備を保守するエンジニアには第１級の資格が必要なので、第１級陸上特殊無線技士を取得しておくと就職の可能性はさらに広がる。

詳しくはこちら⇒公益財団法人日本無線協会

中学・高校における基礎的なディジタル技術から、社会人としての高級技術者の
ためのディジタル技術の検定をする。

詳しくはこちら⇒公益財団法人国際文化カレッジ

専門職の技能であり、機械・電気・電子・建築・土木・測量等における作図部門や印刷版下部門等、産業界すべての分野で必要不可欠な技能である。

詳しくはこちら⇒一般財団法人中央工学校生涯学習センター

建築を学ぶ学生を対象とし、国家資格を積極的に取得するために設けられた試験制度で、合格者は、2級施工管理技術検定試験(国家資格)の学科試験が免除される。
(建築系学生にとっての在学中唯一の専門資格試験である)

詳しくはこちら⇒一般社団法人建設業振興基金

建築CADの操作技能レベルを客観的に判断し実社会へ証明するもの。

詳しくはこちら⇒一般社団法人　全国建築ＣＡＤ連盟

医療・福祉・建築について体系的で幅広い知識を身につけ、各種の専門職と連携を取りながらクライアントに適切な住宅改修プランを提示する。また、福祉用具や諸施策情報などについてもアドバイスする。

詳しくはこちら⇒東京商工会議所　検定試験情報

毒性の高い化学薬品を取り扱う場所で、その保管・管理の責任をまかされる。

詳しくはこちら⇒宮城県　薬務課　毒物劇物をご覧ください。

有機溶剤を使って作業をする事業所は多い。工場等で従業員が有機溶剤に汚染されたり、その蒸気を吸い込んだりしないように作業を管理する仕事をし、従業員の労働災害を防止する。

詳しくはこちら⇒一般社団法人中央労働基準協会

特定化学物質と呼ばれる物質は約40種類あり、その取り扱いには厳重な注意が必要である。工場等で従業員がこれらの物質に汚染されないように作業を管理し、従業員の労働災害を防止する。

詳しくはこちら⇒安全教育センター

建設業、清掃業等で発生している酸素欠乏症又は硫化水素中毒を防ぐため作業方法を決定し、換気装置等の設備の点検等を行い、労働者の酸欠労働災害を防止する。

詳しくはこちら⇒一般財団法人日本産業技能教習協会

ばい煙、汚水、騒音、粉じん、振動を発生する特定工場で公害防止の仕事をする。
この資格が責任あるポストの条件になっている会社も多い。

詳しくはこちら⇒一般財団法人産業環境管理協会

高圧ガスの製造所・販売所で保安責任者になる資格が得られる。
危険物取扱者・ボイラー技士と並んで、関連事業所に就職すると会社から取得するように勧められることが多い資格である。

詳しくはこちら⇒高圧ガス保安協会

設備工業関係の業務に携わる者にとっては是非必要な資格である。

詳しくはこちら⇒一般財団法人消防試験研究センター

中高層建築物、住宅団地などの大規模、高度な建築物の管工事の施工管理技術者として将来的に、是非必要な資格である。

詳しくはこちら⇒一般財団法人全国建設研修センター

中高層建築物、住宅団地などの大規模、高度な建築物の土木工事の施工管理技術者として将来的に、是非必要な資格である。

詳しくはこちら⇒一般財団法人全国建設研修センター

建築設備の高度化・複雑化が進む中で建築設備に係わる設計・工事監理においてもこれに的確に対応するために創設された。

詳しくはこちら⇒公益財団法人建築技術教育普及センター

環境問題、労災問題が厳しくなる一方で空調・衛生の専門知識を有するこの資格は切望されている。

詳しくはこちら⇒公益社団法人空気調和・衛生工学会

浄化槽によるし尿の適正な処理を図るこの業務は、私たちの生活環境や公衆衛生を守ってくれる重要な職務である。

詳しくはこちら⇒公益財団法人日本環境設備教育センター

給水装置工事の技術上の総括者として工事の適正な施工を確保するための責任と地位を与える。

詳しくはこちら⇒公益財団法人給水工事技術振興財団